ドライブチャートマガジン

【無料セミナー】AIドラレコで事故を削減するポイント ～カスタマーサクセスが語る成功事例～

「ITツールを導入しても活用が定着しない」というお悩み、DX推進を担当したことがある方ならば一度は抱えたことがあるのではないでしょうか。

【無料セミナー】目標設定の仕方で成果が変わる！年度初めに考えるべき「事故ゼロ」の目標設定

「2022年度、交通事故ゼロ」その目標、漠然としていませんか？ その目標を実現するための具体的な道筋は見えていますか？

ドライバーから導入への理解を得るためには？ アンケートで見えたDRIVE CHARTの安心機能

　DRIVE CHARTはドライバーの運転中の癖や気の緩みを検知することで、事故リスクの低減につながる指導を実現します。その運転状況の把握を高い精度で行うのに役立っているのが、ドライバーに向かって設置された「内向きカメラ」と呼ばれるデバイスです。

タクシー、トラックだけじゃない——なぜ、一般企業が社有車管理にDRIVE CHARTを選ぶのか

DRIVE CHARTのサービス開始当初は3分の2以上がタクシー・トラック事業者へのご提案でしたが、近年は一般企業での営業車への導入がより進んでいます。6ヶ月間の導入実績を見ても、約6割が一般企業の営業車への導入ということが珍しくありません。 「ドライブレコーダーを使った交通事故対策」と聞くと、タクシーやトラックなど、運転を生業としている企業を連想するかもしれませんが、必ずしもそうではありません。今回は、なぜ一般企業が社有車管理にDRIVE CHARTを選ぶのか、そしてどのように活用されているのかをご紹介します。

“記録”だけでなく“事故予防”も——法人向けドライブレコーダーの選び方

ドライブレコーダーが市場に出回り始めたのは、今から約18年前のこと。当時はまだマイナーな存在でしたが、時間をかけて普及し、今では個人・法人を問わずドライブレコーダーを搭載した車両を多く見かけます。社用車を保有する法人であれば、一度は導入を検討したことがあるのではないでしょうか？ しかし、一口にドライブレコーダーといっても、そのタイプはさまざま。法人の場合、「何も考えずに安い機器を選んだら、事故が起きたときの肝心なシーンが録画できていなかった……」「映像のチェックに手間がかかり、管理業務に全く活用できていない……」など、導入後に想定外のトラブルや課題に直面し、機器の選定を後悔したという話もよく聞きます。 法人がドライブレコーダーを導入するときは、“導入目的に合わせた機器を選ぶ視点”が必要です。では、どういった視点で種類と特徴を選定すればよいのでしょうか？　ドライブレコーダーの導入を検討している法人の皆さんに、そのポイントをご紹介します。

事故削減対策をしたいけど予算が足りない……補助金・助成金を活用した車両DXの進め方

ここ数年、技術の進歩により、運送会社の業務をサポートする機器・サービスが一気に増えました。その中心は、デジタル技術の活用によって運行管理や安全対策をより効果的にできるようにするもの——いわゆる、DX（デジタルトランスフォーメーション）と呼ばれるもので、コロナ禍を機にさまざまな企業が急ピッチで取り組んでいます。国も2021年9月までにデジタル庁を設立する方針を発表しており、まさに国家レベルで推進されている施策といえるでしょう。 しかし運送会社の場合、DXに興味を持つ企業は多いものの、クラウド型デジタコ、IT点呼システム、ドライバーモニタリングシステムなど、その手段を検討し始めるときりがありません。並行して予算の問題も発生し、導入を見送ったり検討中が続いたり……といった事業者も多いのではないでしょうか？