ドライブチャートマガジン

事故削減の取り組み方や事例などをご紹介します

2021.06.11

“記録”だけでなく“事故予防”も——法人向けドラレコの選び方

ドライブレコーダー(以後、ドラレコ)が市場に出回り始めたのは、今から約18年前のこと。当時はまだマイナーな存在でしたが、時間をかけて普及し、今では個人・法人を問わずドラレコを搭載した車両を多く見かけます。社用車を保有する法人であれば、一度は導入を検討したことがあるのではないでしょうか? しかし、一口にドラレコといっても、そのタイプはさまざま。法人の場合、「何も考えずに安い機器を選んだら、事故が起きたときの肝心なシーンが録画できていなかった……」「映像のチェックに手間がかかり、管理業務に全く活用できていない……」など、導入後に想定外のトラブルや課題に直面し、機器の選定を後悔したという話もよく聞きます。 法人がドラレコを導入するときは、“導入目的に合わせた機器を選ぶ視点”が必要です。では、どういった視点で種類と特徴を選定すればよいのでしょうか? ドラレコの導入を検討している法人の皆さんに、そのポイントをご紹介します。

2021.05.25

導入以来、事故ゼロを継続中——DRIVE CHARTで事故削減と「お子さまの安心・安全」の成果を同時に実現した運用方法

放課後等デイサービス※1を神奈川県横浜市の9つの事業所で運営しているクローバー・ワン株式会社は送迎車にDRIVE CHART※2を導入し、事故削減と安全運転に取り組んでいます。 子どもたちが安心し、笑顔になれる場所であることを第一に考えている、同社。DRIVE CHARTを導入した結果、どんな成果が生まれ、どんな変化が起きたのか——。「DRIVE CHARTと出会ったとき、『自分たちが抱えている課題を解決してくれるサービスはまさにこれだ』と思った」と話してくれた事業部長の荒巻直子(写真左)さん、管理者の阿部幸江さん(写真中央)、土谷綾子さん(写真右)にお話を伺いました。

2021.05.23

【無料セミナー】補助金を活用したAIドラレコの導入方法

「AIドラレコ」はご存じですか?技術の進歩により、数年前と比べてドライブレコーダーの性能は格段に向上しており、最近ではAIを活用したドライブレコーダーを導入する運送会社も増えています。

2021.05.20

アフターコロナで自動車保険料が上がる?コロナ禍の今取り組むべき社用車の事故削減対策

新型コロナウイルス感染症の流行は、業種・規模を問わず、さまざまな企業に影響を与えています。中でも働き方は変化が大きく、それまでは対面が大半だった商談をオンラインで実施する——いわゆるリモートワークも、当たり前の日常になりました。このリモートワークの普及が、社有車管理にある変化をもたらしています。

2021.04.19

【5月追加開催】事故ゼロを実現する会社がやっている効果的な「目標設定」と「安全指導」

4月15日(木)、運送会社の経営者・管理者の方々にご参加いただき、オンラインセミナーを開催しました。約40名の方にご参加いただき、ご好評いただいた本セミナーですが、5月にも追加開催することが決まりましたので、ご案内します。

2021.04.19

年度始めの今だからこそぜひ読んでほしい安全運転対策

早いもので、新年度が始まる4月の4週目を迎えました。今年度の安全目標は、もう、立てましたか? 社有車を持つ企業を悩ませる課題の一つに、「事故の削減」があげられます。安全目標は、この課題を解決するための一手段ですが、さまざまな企業の担当者に話を聞くと、「毎年、前年と同じような安全目標を立てている」—— そのような企業の多くは“事故件数・昨対●%減”といった内容が多いようです——という話や、「そもそも、事故を削減するための 目標に対し、社員の関心度が低い」といった声をよく耳にします。 さらに、今年は新型コロナウイルス感染症の影響で、業務環境や社内の目標設定の手順が普段とは異なり、安全目標を十分に検討できていない企業も多いようです。 曖昧な安全目標では、事故は減らせません。安全目標を事故削減につながる実践的な内容にするためには、どんな要素が必要なのか? 今から見直しても遅くないポイントを整理しました。

2021.04.19

事故削減対策をしたいけど予算が足りない……補助金・助成金を活用した車両DXの進め方

ここ数年、技術の進歩により、運送会社の業務をサポートする機器・サービスが一気に増えました。その中心は、デジタル技術の活用によって運行管理や安全対策をより効果的にできるようにするもの——いわゆる、DX(デジタルトランスフォーメーション)と呼ばれるもので、コロナ禍を機にさまざまな企業が急ピッチで取り組んでいます。国も2021年9月までにデジタル庁を設立する方針を発表しており、まさに国家レベルで推進されている施策といえるでしょう。 しかし運送会社の場合、DXに興味を持つ企業は多いものの、クラウド型デジタコ、IT点呼システム、ドライバーモニタリングシステムなど、その手段を検討し始めるときりがありません。並行して予算の問題も発生し、導入を見送ったり検討中が続いたり……といった事業者も多いのではないでしょうか?