およそ5人に1人が社用車での積雪トラブルを経験　ドライバー・企業に求められる対応とは？

　慣れ親しんだ地域での雪も大変ですが、仕事で馴染みの薄い土地に行っているときに大雪にあってしまったらと思うと心配も増しますよね。実際、どのくらいの方が社用車で積雪トラブルに巻き込まれた経験があるのでしょうか。ドライバー自身や、車の管理者が行う対策についても調査してみました。

　「DRIVE CHART」導入企業の管理者974名に「積雪対策」に関する調査を行うと、20.9％が「過去に、積雪により社用車が事故や立ち往生に巻き込まれたことがある」と回答。およそ5人に1人が社用車での積雪トラブルを経験したことがあり、思った以上に身近なトラブルと言えそうです。

　利用している車の種類を事業用（緑ナンバー）に絞ると、「巻き込まれたことがある」との回答はたしかに47.5％にまで上昇。社用車を運転するすべての方にとって対岸の火事ではないことがうかがえます。

^{Q11・事業用（緑ナンバー）車両クロス集計}

　まずは、社用車の管理者はどのような対策を実施しているのかを見ていきましょう。積雪が見込まれる地域では、冬に「スタッドレスタイヤの履き替えやタイヤチェーンの装着」を行うのが定石。調査でも、管理者の72.1％が「履き替えや装着を行っている」と回答しています。

　雪が多いとされる北海道、東北、甲信越、北陸に絞れば、99.1%とほとんどの企業がタイヤによる雪対策を行っています。沖縄以外の都道府県では、降雪・凍結した路面を走る際はすべり止めの措置をとることが義務付けられていますから、タイヤによる対策は基本中の基本と言えます。

^{Q7・積雪地域（北海道・東北・甲信越・北陸）に限定}
　しかし、タイヤ以外の対策となると企業によって対応が分かれます。タイヤへの対策を行っている企業でも、「積雪時の運転マニュアルを用意」している企業は18.4％に留まります。自動車保険に加入している場合は、保険会社が雪道運転についてのマニュアルやアドバイスをくれることもあるので、一度相談してみるのもいいかもしれません。

　実際に立ち往生してしまった際の対策としては、「ガソリンを満タンにしておく」（33.6％）「防寒アルミシートを車内に積んでおく」（5.7％）「非常食を積んでおく」（12.7％）「簡易トイレを積んでおく」（6.4％）といった回答がありました。

　回答からもみてとれるように、冬の立ち往生では防寒・トイレ・食事の3つが大きなポイントになるのは間違いありません。

　雪国ではガソリンが半分を切ったら給油するという人もいます。ガソリンに余裕があれば躊躇なく暖房を入れられるだけでなく、車に対応した充電器があればスマートフォン等を充電し、情報収集や外部と連絡を取ることにも使えます。常にガソリン残量に余裕をもたせておくとともに、充電器なども積んでおきましょう。

　続いて、雪道運転にあたってドライバー自身はどのようなことに気をつける必要があるのでしょうか。JAFのサイトには、以下のように書かれています。

・雪道をノーマルタイヤで走行することは極めて危険なので、スタッドレスタイヤやチェーンを必ず装着する。

・スリップによるトラブルの危険性があるため、急な車線変更、急ブレーキは厳禁。

・先行車との車間距離を多めにとる。

・発進時はアクセルをじわりと踏み込み、ゆっくり発進する。

・屋根に積もった雪はブレーキ時にフロントガラスへ雪崩を起こし視界不良となる危険性があるため、除雪してから運転する。

出典：雪道・アイスバーンでの運転の注意点(https://jaf.or.jp/common/attention/snow)

　多くの管理者が対策していたタイヤに加えて、急発進や急ブレーキ、急な車線変更などの「急」のつく動作を控えることが重要と言われています。これは雪道に限らず、事故防止にあたって非常に大きなポイントです。日頃から運転時の癖を把握し、「急」のつく動作をしない習慣をつくることで、事故を未然に防いでいきましょう。

　車間距離については、路面が凍った坂道で停車した際に、前の車がマニュアル車だったりすると発進時に下がって来ることも考えられます。路面状況が不安なときは、走行中以外にも車間距離は広めにとっておくほうが良さそうです。

　さらに、屋根に積もった雪を降ろしたり、フロントガラスが凍結している場合は溶かす時間が必要だったりと、準備もいつも以上に必要になるのが雪道運転。準備に時間を取られた結果、スピードを出さなければならなくなってしまうことのないよう、いつも以上に時間に余裕を持って行動したいところです。

　冒頭の「事故や立ち往生」の経験がある20.9％の方々は、実際にどのように対応を取ったのでしょうか。最も多い回答は、「ドライバーの連絡を受けて、安全管理担当者が対応を指示した」（62.3％）でした。

　しかし、「ドライバーが、インターネットやラジオの情報を基に自力で対応した」（37.7％）、「ドライバーが、会社が用意した積雪時の運転マニュアルを基に自力で対応した」（12.7％）と、自力で対応したというケースも多いようです。

　管理者がしっかりと対応できる体制を整えておくとともに、ドライバーが不測の事態に慌ててしまわないように、事前に対策を周知していくことが重要になってきます。雪のシーズンに入る前に社内で簡単な講習会を開いている企業もあります。いざトラブルに巻き込まれてから対処するのではなく、日頃からドライバーの安全運転への意識を高め、極力トラブルに巻き込まれないようにすることが大切です。

　DRIVE CHARTでは、ドライバーのプライバシーにも配慮しつつ、AIを駆使したドライブレコーダーが常に運転を解析。事故の要因となりうるリスク運転行動を、自動的に検知し、映像を残します。急発進や急ブレーキ、車間距離不足といった雪道でリスクとなる運転習慣を可視化し、改善を促すことで、そもそも事故を起こさないようにする取り組みをサポートいたします。

　それでも事故やトラブルに巻き込まれてしまった場合は、管理者とドライバーのスムーズなコミュニケーションが鍵を握ります。DRIVE CHARTにはドライバーの現在地がわかる「ライブマップ機能」や録画映像をWebで見られる「遠隔動画取得機能」があり、管理者による事故の状況把握に役立ちます。

　あまり雪が降らない地域でも、日頃はドライブレコーダーとして運転意識の向上や安全対策に活用しつつ、トラブル時には管理者が車の現在地や動画を確認し、ドライバーとリアルタイムに連携しながら事故に対処することができます。

　DRIVE CHARTを活用した積雪トラブル対策にご興味を持っていただけましたら、下記のフォームからお気軽にお問い合わせください。